housing

耐震リフォーム

新築注文住宅

あなたの住まいは大丈夫?
耐震リフォームが必要なたった一つの理由

それは「あなたと家族の命や財産を守る」こと 

地震から命を守るためには、建物の倒壊を防ぐことが第一です。
しかし古い住宅では耐震性が現在の基準に比べて低いものが多く、大地震が起こったときに倒壊する危険性があります。
耐震改修は主に耐震性をあげる工事が中心です。
耐震性が上がるのはもちろん良いことですが、それによって現在のお住まいが、住みにくくなってしまっては元も子もありません。
耐震リフォームはお住まいの危険な部分や気になる部分、耐震性の低い部分を補強もしくは改修を行い、その内容に合わせて住まいのリフォームを行うものです。

田原建設の耐震リフォームは安心の『三段』構え

1. 無料耐震診断県公認 耐震診断員 6名 在籍

耐震診断の基準と流れ

「無垢材」を使用する木造の家

耐震診断の基準は、震度6強の地震が起こった場合を想定して「倒壊しないのか」「倒壊する可能性があるのか」ということを国土交通省の指針に基づいた4段階の数値で建物全体を評価します。
耐震診断は、どの部分が弱いのかをピンポイント的に効率よく補強できる屋内・小屋裏・床下・外周をすべて診断します。
診断の所要時間は設計図面がある場合は約2時間半で、ない場合は3~4時間かかります。

耐震診断計画書 現地調査の実施・・・履歴調査、外観調査、劣化度調査
設計図書検討 ・・・図面・計算書等の内容検討
構造躯体診断 ・・・床・梁・柱・壁等の耐震性検討
非構造部材診断・・・仕上げ材・避難路等の耐震性検討
建築設備診断・・・設備機器の脱落・転倒・移動検討
耐震性能評価・・・耐震性能の総合評価
耐震補強計画・・・耐震補強案の検討、概算工事費の算出

2. 耐震改修計画のご提案

耐震改修計画のご提案流れ

リフォームの支援制度

リフォームの支援制度

平成21年4月から新しい住宅リフォーム減税がスタートしたのをご存知でしょうか?
新制度ではローンを利用しない「耐震リフォーム(耐震改修)」に加え、「省エネ」「バリアフリー」リフォームでも減税措置が適用されることになりました。
耐震だけでなく省エネや、バリアフリーリフォーム工事も減税の対象となりました。
今までは省エネ改修やバリアフリー改修については、ローンを利用した場合を中心に減税措置があり、ローンを利用しないでリフォームをした場合には適用されていませんでした。
平成21年度よりスタートした新制度ではローンを利用しない自己資金による省エネ・バリアフリーリフォームについても減税措置を受けることが可能となりました。
新しいリフォーム減税はこの部分が特徴となっています。
新しいリフォーム減税制度では自己資金でリフォームを行う場合の減税制度ですが、大規模なリフォームや耐震改修を行う場合はやはりローンを活用したほうが好ましい場合もございます。
このような支援制度があるうちに、現在のお住まいで気になる部分や不安な部分を思い切って解消してみてはいかがでしょうか。

リフォーム減税の詳細について

リフォーム減税の詳細はこちらをご覧ください。

地方公共団体におけるリフォーム相談窓口のご案内

3. 耐震改修・耐震リフォーム

耐震改修のポイント

耐震改修のポイント

基礎・壁の強さ・壁の量と配置・部材の接合部・腐朽・蟻害、地盤の状態などは、住まいの耐震性を左右します。 耐震性の低い部分から優先的に耐震改修を行いましょう。

①基礎 ひび割れの補修や鉄筋コンクリート基礎の打ち増しなどによって基礎を丈夫にします。
②壁の強さ 筋かいを入れたり、構造用の合板を貼ることで横方向の揺れに強い壁に補強します。
③壁の量と配置 一定の壁をバランス良く配置することが大切です。開口部が多い場合や複雑な形状をしている建物は注意が必要です。
④部材の接合部 柱や梁、土台、筋交いなどをしっかりと緊結することが必要です。
力のかかり方に応じた接合物で補強します。
⑤腐朽・蟻害 木材の腐朽やシロアリの被害がある場合は、傷んだ部分を取り換えるなどの補修が必要です。
また、被害を受けやすい土台や下地などはこまめに点検します。
⑥地盤の状態など 埋立地などの地盤が悪い場所では基礎の補強や壁の補強を行う必要があります。
傾斜などでは擁壁や石垣が崩れやすくなっていないかを確認した上で補強を行います。
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環境に優しく、人に優しく。

株式会社田原建設は、確かな技術と高い品質で、個人様の新築注文住宅やリフォーム、そして土木・建築工事を行っております。

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